「社内報を創刊しようと思っているが、紙で発行すべきかWEBで発信すべきかで迷っている…」というご相談を非常に多くいただいています。実は、このお悩みについてはコロナ禍でテレワークが増えたからという理由ではなく、10年以上続く「定番のお悩み」であったりもします。今回は「社内報は紙なのか？WEBなのか？」について改めて考えてみたいと思います！
結論：紙かＷＥＢかはケースバイケース
最初に結論から言うと、紙媒体にするかWEB媒体にするかはケースバイケースであり、どちらにも利点があり、欠点があります。例えば、紙媒体で発行する場合は配布することで、従業員の手元に情報を届けることが可能な上、社内報自体を持ち帰ってもらうことで従業員のご家族にも読んでもらうことを期待できます。一方、WEBで発信する場合は「見に来てもらう」ための施策が必要になる上、従業員のご家族にも読んでもらうのは難しくなります。しかしながら、WEBのメリットとして即時性の高い情報を発信でき、コスト減につながることが挙げられます。どちらも一長一短、だからこそ定番のお悩みになるのです…。なので、今回は具体例を持って、WEB社内報が向いている会社、紙媒体の社内報が向いている会社をご説明します！
紙の社内報が向いている場合
製造業や運輸業などの会社に多く見られますが、個人に1台のPCを支給されていないケースでは、まず紙での発行を検討すべきでしょう。習慣的にPCを扱わない従業員が多数を占める会社はWEB社内報を導入しても期待する閲覧率を達成するのは難しいといえます。また、発行目的としてエンゲージメントの向上を図るために従業員の家族や内定者にも読んでもらうことを想定するのであれば、やはり紙媒体での発行が向いているといえるでしょう。
ＷＥＢ社内報が向いている場合
従業員の大多数にPC端末が支給されていることも判断基準のひとつですが、もっとも重要なのは一定の更新頻度が保てるかどうかです。紙媒体においても発行頻度や発行周期が守られているかどうかは重要な要素ですが、WEB社内報ではさらに重要性が増します。これは、定期的かつ高い頻度で更新されていないWEB社内報は閲覧率が低下し、「読む習慣化」につなげることが難しいという課題があるためです。逆に、高い頻度で更新されている場合は従業員の目にも留まりやすく、一定の頻度でチェックする習慣を形成しやすい傾向にあります。WEB社内報は月に1～2回は更新できるのが望ましいです。また、更新頻度が高すぎると、読ませたい記事が流れて行ってしまうこともあるため注意が必要です。WEB社内報の導入を検討するにあたって、年間を通してどれくらいのボリュームのコンテンツが発信できそうかを洗い出し、適切な更新頻度を保てるかどうかを含めて検討してみましょう。
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【執筆者】
ディレクター 水谷
2020年は本当にさまざまなことが起こりすぎて、気づいたら年末だったような気がします。…と、よくよく考えると毎年同じようなことを年末に思っているような気がします。「今年もあっという間だったね」というセリフはそこかしこで聞きますが「今年は本当に長かったね…」というセリフは一回も聞いたことがないです。
